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売上が増えているのに利益が減る原因と分析方法

経理の仕事
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売上高が増加しているにもかかわらず、営業利益や経常利益が減少することがあります。

売上高が増えているのであれば、事業が成長しているように見えるかもしれません。しかし、売上高の増加だけでは、企業の収益性が改善しているとは判断できません。

売上原価率の上昇や商品構成の変化、販管費の増加などによって、売上高が増えても利益が減少することがあります。

こうした変化を把握するには、売上高と各利益の増減だけでなく、利益率や原価率、財務分析指標を組み合わせて確認することが重要です。

本記事では、売上高と利益の関係を整理したうえで、財務分析の視点から利益減少の原因を特定する方法を解説します。

  1. 売上高と利益の関係を理解する
    1. 売上高と利益の違い
    2. 売上高が増加しても利益が減少する理由
  2. 売上高と利益の増減を分析する
    1. 売上高・各利益の増減を比較する
    2. 利益率の変化を確認する
    3. 利益の増減が発生している段階を特定する
  3. 売上総利益率の変化から収益構造を分析する
    1. 売上原価率の変化を確認する
    2. 商品・サービス別の売上構成を確認する
    3. 事業・セグメント別の収益性を比較する
    4. 原価構造の変化を確認する
  4. 営業利益率の変化から費用構造を分析する
    1. 販管費率の変化を確認する
    2. 主要な販管費の増減を確認する
    3. 一時的な費用と継続的な費用を区別する
  5. 利益減少の原因を特定する実務上の分析手順
    1. STEP1 売上高と各利益の増減を把握する
    2. STEP2 利益率と原価率の変化を確認する
    3. STEP3 商品・事業別の収益性を比較する
    4. STEP4 費用構造の変化を確認する
    5. STEP5 数値の背景にある事業上の変化を確認する
    6. STEP6 分析結果を整理して報告する
  6. 財務分析を経営判断につなげる
    1. 収益性の変化を金額と比率で説明する
    2. 一時的な要因と構造的な問題を区別する
    3. 継続的に確認する財務指標を設定する
  7. よくある質問
    1. 売上高が増加しているのに営業利益が減少するのはなぜですか?
    2. 売上総利益率が低下している場合、何を確認すればよいですか?
    3. 前年同期と予算のどちらを比較すべきですか?
    4. 財務分析ではどのような指標を確認すればよいですか?
    5. 財務分析指標はどのように使い分ければよいですか?
  8. まとめ

売上高と利益の関係を理解する

売上高と利益は、必ずしも同じ方向に変化するわけではありません。利益がどのような要素から構成されているかを理解すると、売上高が増加しても利益が減少する理由を把握しやすくなります。

売上高と利益の違い

売上高は、商品やサービスの販売によって得られた収益を表す指標です。一方、利益は売上高から売上原価や販売費及び一般管理費などを差し引いた結果を表します。

主な利益には、次のようなものがあります。

利益の種類内容
売上総利益売上高から売上原価を差し引いた利益
営業利益売上総利益から販売費及び一般管理費を差し引いた利益
経常利益営業利益に営業外収益を加え、営業外費用を差し引いた利益
税引前当期純利益経常利益に特別利益を加え、特別損失を差し引いた利益
当期純利益税引前当期純利益から法人税等を差し引いた利益

売上高が増加していても、売上原価や販管費がそれ以上に増加すれば、利益は減少します。

そのため、売上高だけでなく、各利益の増減を確認する必要があります。

売上高が増加しても利益が減少する理由

売上高が増加しているにもかかわらず利益が減少する場合、主に次のような原因が考えられます。

原因内容
売上原価率の上昇仕入価格や材料費などが上昇し、売上に対する原価負担が増える
商品構成の変化利益率の低い商品やサービスの売上構成比が高くなる
販管費の増加人件費や広告宣伝費、物流費などが増加する
一時的な費用の発生移転費用やシステム導入費用など、特定の期間に費用が集中する
事業構造の変化事業の拡大や新規事業への投資によって、収益構造が変化する

利益減少の原因を特定するには、まずどの利益段階で減少が発生しているかを確認し、その後、売上原価や販管費などの内訳を調べることが重要です。

売上高と利益の増減を分析する

利益減少の原因を分析する際は、最初に売上高と各利益の増減を比較します。これにより、収益性がどのように変化しているか、どの段階で問題が発生しているかを把握できます。

売上高・各利益の増減を比較する

まずは、前年同期や予算などを比較対象として、売上高と各利益の増減を確認します。

比較する際は、金額だけでなく増減率も確認することが重要です。

次の表は、前年同期と当期の実績を比較した例です。

項目前年同期当期増減額増減率
売上高1,0001,200+200+20.0%
売上原価600780+180+30.0%
売上総利益400420+20+5.0%
販管費300350+50+16.7%
営業利益10070△30△30.0%

※金額単位は任意とします。

この例では、売上高が20%増加している一方、営業利益は30%減少しています。

売上総利益は増加していますが、販管費の増加額が売上総利益の増加額を上回っているため、営業利益が減少しています。

このように、売上高と利益の増減を並べることで、利益減少が発生している段階を把握できます。

利益率の変化を確認する

売上高や利益の増減額だけでは、企業の収益性がどのように変化したかを十分に把握できません。

そこで、売上高に対する利益の割合を示す利益率を確認します。

主な利益率は次のとおりです。

指標計算式確認できること
売上総利益率売上総利益 ÷ 売上高 × 100商品・サービスの基本的な収益性
営業利益率営業利益 ÷ 売上高 × 100本業の営業活動による収益性
経常利益率経常利益 ÷ 売上高 × 100営業外損益を含めた経常的な収益性

先ほどの数値を使って利益率を計算すると、次のようになります。

指標前年同期当期変化
売上総利益率40.0%35.0%△5.0ポイント
営業利益率10.0%約5.8%△約4.2ポイント

売上総利益率が低下していることから、売上原価や商品構成などに変化が生じている可能性があります。

また、営業利益率も低下しているため、売上総利益の減少だけでなく、販管費の増加も営業利益を押し下げていることが分かります。

利益率は増減率と異なり、前年同期との差を「ポイント」で表す点にも注意しましょう。

利益の増減が発生している段階を特定する

利益の増減を分析するときは、売上総利益、営業利益、経常利益などを段階的に確認することが重要です。

利益段階確認する項目主な分析の視点
売上総利益売上高・売上原価原価率や商品構成の変化
営業利益売上総利益・販管費人件費や販売活動に伴う費用の変化
経常利益営業利益・営業外損益支払利息や為替差損益などの変化
当期純利益特別損益・法人税等固定資産売却損益や税金などの影響

どの利益段階で減少が発生しているかによって、確認すべき項目は異なります。

まずは利益の増減が発生している段階を特定し、その内訳を確認することで、効率的に原因を調査できます。

売上総利益率の変化から収益構造を分析する

売上総利益率が低下している場合は、売上原価や商品構成など、売上総利益を構成する要素に変化が生じている可能性があります。

売上原価率の推移や商品別の収益性を確認し、収益構造の変化を分析しましょう。

売上原価率の変化を確認する

売上原価率は、売上高に対する売上原価の割合を示す指標です。

売上原価率=売上原価 ÷ 売上高 × 100

売上原価率が上昇している場合、売上高に対する原価負担が大きくなっていることを意味します。

主な確認項目は次のとおりです。

  • 商品や材料の仕入価格
  • 原材料費や外注費
  • 製造原価や加工費
  • 為替変動による調達コスト
  • 在庫評価や棚卸差異による影響

ただし、売上原価率の上昇が必ずしも仕入価格の上昇を意味するわけではありません。商品構成や在庫の評価方法、売上計上時期などによっても変化します。

そのため、原価率の変化を確認した後は、売上原価の内訳や関連する業務上の変化を調べる必要があります。

商品・サービス別の売上構成を確認する

全社の売上総利益率は、商品やサービスごとの利益率だけでなく、それぞれの売上構成比によっても変化します。

利益率の高い商品・サービスの売上構成比が低下し、利益率の低い商品・サービスの構成比が高まれば、全社の売上総利益率は低下する可能性があります。

商品別に分析する場合は、次の項目を確認します。

分析項目確認する内容
商品別売上高商品ごとの売上規模と増減
商品別売上構成比全社売上に占める各商品の割合
商品別売上総利益商品ごとの利益額
商品別売上総利益率商品ごとの収益性

商品別の売上高が増加していても、利益率の低い商品への構成変化によって、全社の収益性が低下することがあります。

そのため、売上高の増減だけでなく、商品ごとの売上構成比と利益率を組み合わせて確認することが重要です。

事業・セグメント別の収益性を比較する

複数の事業やセグメントを展開している企業では、全社の数値だけでは事業ごとの収益性の変化を把握できないことがあります。

事業別・セグメント別に売上高や利益を比較することで、どの事業が全社の利益に貢献しているか、あるいは収益性が悪化しているかを確認できます。

主な分析項目は次のとおりです。

  • 事業別・セグメント別の売上高
  • 事業別・セグメント別の利益
  • 事業別の利益率
  • 各事業の売上構成比
  • 前年同期や予算に対する増減

全社の売上高が増加していても、利益率の低い事業の構成比が高まっていれば、全社の収益性は低下する可能性があります。

なお、セグメント情報の利益指標は、企業の開示区分や管理方法によって異なります。比較する際は、各事業の利益の定義や集計範囲を確認する必要があります。

原価構造の変化を確認する

製造業などでは、売上原価の内訳を確認することで、原価構造の変化を把握できます。

製造原価は一般的に、材料費・労務費・経費に分類されます。

原価区分主な確認項目
材料費原材料価格、購入数量、歩留まり
労務費人件費、作業時間、人員配置
経費外注費、製造経費、設備関連費用

材料費や外注費の上昇、製造工程の変更、生産効率の低下などによって、原価率が上昇することがあります。

また、製造原価の変化だけでなく、在庫数量や棚卸資産の評価なども売上原価に影響するため、必要に応じて在庫関連の数値も確認しましょう。

営業利益率の変化から費用構造を分析する

売上総利益が増加しているにもかかわらず営業利益が減少している場合は、販管費の増加が原因となっている可能性があります。

販管費の金額や売上高に対する割合を確認し、費用構造の変化を分析します。

販管費率の変化を確認する

販管費率は、売上高に対する販売費及び一般管理費の割合を示す指標です。

販管費率=販売費及び一般管理費 ÷ 売上高 × 100

販管費率が上昇している場合、売上高に対する費用負担が大きくなっていることを意味します。

ただし、販管費率の上昇だけで問題があるとは判断できません。事業拡大に伴う人員増加や広告投資など、将来の売上につながる費用が増加している場合もあります。

販管費率の変化を確認した後は、費目別の内訳や費用が発生した背景を調べることが重要です。

主要な販管費の増減を確認する

販管費は複数の費目で構成されているため、全体の増減だけでなく、主要な費目ごとに比較する必要があります。

費目主な確認項目
人件費人員数、給与改定、賞与、採用状況
広告宣伝費広告出稿量、販売促進施策
販売手数料販売数量、販売条件、手数料率
物流費・配送費配送数量、運賃、配送条件
その他の費用システム利用料、外部委託費、事務所関連費用

費目別の増減を確認することで、どの費用が営業利益を押し下げているかを把握できます。

また、売上高の増加に伴って増える費用なのか、売上高にかかわらず発生する費用なのかも確認すると、費用構造の変化を理解しやすくなります。

一時的な費用と継続的な費用を区別する

販管費が増加している場合は、その費用が一時的なものか、継続的に発生するものかを区別する必要があります。

費用の性質主な内容確認するポイント
一時的な費用移転費用、システム導入に伴う費用、臨時の外部委託費など翌期以降も発生するか
継続的な費用人件費、システム利用料、賃借料など今後も同水準で発生するか
事業拡大に伴う費用採用費、広告宣伝費、物流費など売上や利益への効果が見込めるか

一時的な費用であれば、翌期以降に利益が回復する可能性があります。一方、継続的に発生する費用が増加している場合は、今後の収益性にも影響する可能性があります。

費用の金額だけでなく、発生原因や継続性を確認することが重要です。

利益減少の原因を特定する実務上の分析手順

ここまで解説した分析を、実際の月次決算や業績分析でどのように進めるかを整理します。

財務数値の変化を確認したうえで、必要に応じて商品・事業別の情報や関係部門への確認を組み合わせることが重要です。

STEP1 売上高と各利益の増減を把握する

最初に、前年同期や予算などを比較対象として、売上高・売上総利益・営業利益・経常利益の増減を確認します。

金額と増減率を並べて確認し、売上高と利益の動きにどのような違いがあるかを把握します。

STEP2 利益率と原価率の変化を確認する

次に、売上総利益率・営業利益率・売上原価率・販管費率などを確認します。

利益率や原価率の変化を確認することで、売上高に対する原価や費用の負担がどのように変化したかを把握できます。

STEP3 商品・事業別の収益性を比較する

全社の数値だけでは原因が分からない場合は、商品・サービス別や事業・部門別に分析対象を分解します。

売上高、利益額、利益率、売上構成比などを比較し、収益性が悪化している領域を特定します。

ただし、商品別や部門別のデータが十分に整備されていない場合は、分析できる範囲に限界があります。利用できるデータの粒度に応じて分析対象を設定しましょう。

STEP4 費用構造の変化を確認する

販管費の主要費目を前年同期や予算と比較し、増加している費用を確認します。

費目ごとの金額だけでなく、売上高に対する割合や発生原因も確認することで、利益減少への影響を把握しやすくなります。

STEP5 数値の背景にある事業上の変化を確認する

会計数値だけでは、利益減少の原因を十分に特定できないことがあります。

その場合は、関係部門に確認し、数値の背景にある事業上の変化を把握します。

主な確認事項は次のとおりです。

  • 販売価格や販売方針の変更
  • 商品・サービスの販売構成の変化
  • 仕入先や調達条件の変更
  • 生産体制や人員配置の変更
  • 広告宣伝や販売促進施策の実施
  • 新規事業や設備投資などの状況

経理は数値の変化を起点として、事業部門から情報を収集することで、利益減少の原因をより正確に把握できます。

STEP6 分析結果を整理して報告する

最後に、分析結果を整理し、利益減少の主な原因と影響を報告します。

報告する際は、次の項目を整理すると、読み手が状況を理解しやすくなります。

報告項目整理する内容
業績の状況売上高・各利益の増減
収益性の変化利益率や原価率の変化
主な原因商品構成、原価、販管費などの変化
影響額各要因が利益に与えた影響
今後の見通し一時的な要因か、継続的な傾向か
今後の確認事項継続して確認する指標や部門への確認事項

原因を単に列挙するのではなく、利益への影響や今後の見通しまで整理することで、経営判断に役立つ情報を提供できます。

財務分析を経営判断につなげる

財務分析の目的は、数値の増減を確認することだけではありません。収益性の変化や問題の背景を把握し、経営判断に役立つ情報を提供することが重要です。

収益性の変化を金額と比率で説明する

経営層や事業部門に分析結果を報告する際は、金額と比率の両方を示すことが重要です。

利益率の低下だけでは、利益への影響がどの程度なのか分かりにくい場合があります。一方、利益額だけでは、売上規模の変化による影響を判断しにくくなります。

売上高、利益額、利益率を組み合わせて示すことで、収益性の変化をより正確に伝えられます。

一時的な要因と構造的な問題を区別する

利益減少の原因は、一時的なものと継続的なものに分けて考える必要があります。

一時的な費用の発生や特定の取引による影響であれば、翌期以降に解消する可能性があります。

一方、原価率の継続的な上昇や利益率の低い事業への構成変化などは、事業の収益構造に関わる問題である可能性があります。

原因の継続性を確認することで、短期的な業績変動なのか、中長期的に対応すべき問題なのかを判断しやすくなります。

継続的に確認する財務指標を設定する

一度分析して終わりにするのではなく、利益減少の原因に応じて継続的に確認する指標を設定することも重要です。

例えば、原価率の上昇が課題であれば売上総利益率や売上原価率、在庫の効率性に問題があれば棚卸資産回転率などを確認します。

確認する指標は、企業の事業内容や分析したい課題に応じて選択しましょう。

よくある質問

売上高が増加しているのに営業利益が減少するのはなぜですか?

売上高の増加を上回るペースで売上原価や販管費が増加していることが主な原因です。また、利益率の低い商品・サービスの売上構成比が高まることでも、営業利益率が低下する場合があります。

まずは売上総利益率と販管費率を確認し、どの段階で収益性が悪化しているかを把握しましょう。

売上総利益率が低下している場合、何を確認すればよいですか?

売上原価率、商品・サービス別の売上構成、仕入価格や製造原価などを確認します。

売上原価率の上昇が原因なのか、利益率の低い商品・サービスの構成比が高まったことが原因なのかを区別することが重要です。

前年同期と予算のどちらを比較すべきですか?

比較する目的によって使い分けます。

前年同期との比較は、過年度からの業績や収益構造の変化を把握するために適しています。一方、予算との比較は、計画に対する達成状況や想定との差異を確認するために使います。

両方を比較することで、過年度からの変化と計画に対する進捗を多角的に把握できます。

財務分析ではどのような指標を確認すればよいですか?

財務分析指標は、主に収益性・効率性・安全性の3つに分類できます。

分析区分指標計算式・確認内容
収益性売上高総利益率売上総利益 ÷ 売上高 × 100
収益性売上高営業利益率営業利益 ÷ 売上高 × 100
収益性ROA総資産に対する利益の割合
収益性ROE自己資本に対する当期純利益の割合
効率性総資産回転率売上高 ÷ 総資産
効率性棚卸資産回転率売上原価 ÷ 棚卸資産
効率性売上債権回転率売上高 ÷ 売上債権
安全性流動比率流動資産 ÷ 流動負債 × 100
安全性当座比率当座資産 ÷ 流動負債 × 100
安全性自己資本比率自己資本 ÷ 総資産 × 100

ROAは総資産利益率、ROEは自己資本利益率を示します。効率性の指標である総資産回転率や棚卸資産回転率、売上債権回転率は、資産をどれだけ効率的に活用しているかを確認するために使います。

当座比率は、現金預金や売上債権など、比較的短期間で資金化できる資産を使って短期的な支払能力を確認する指標です。Quick Ratioとも呼ばれます。

なお、ROAなどの収益性指標は、利益の種類や期首・期末平均の総資産を使うかどうかによって計算方法が異なる場合があります。企業間で比較するときは、計算方法を統一することが重要です。

財務分析指標はどのように使い分ければよいですか?

財務分析指標は、分析の目的に応じて使い分けます。

  • 収益性分析:売上や資産に対して、どれだけ利益を生み出しているかを確認する
  • 効率性分析:資産や債権、在庫をどれだけ効率的に活用・回収しているかを確認する
  • 安全性分析:短期・長期の支払能力や財務基盤の安定性を確認する

単一の指標だけで企業の状態を判断することは適切ではありません。複数の指標を組み合わせ、過年度の推移や同業他社との比較を行うことで、財務状況を多角的に把握できます。

まとめ

売上高が増加しているにもかかわらず利益が減少している場合は、売上高だけでなく、売上総利益率や営業利益率、売上原価率、販管費率などを組み合わせて分析することが重要です。

利益減少の原因を特定するには、まず売上高と各利益の増減を把握し、次に原価構造や商品構成、販管費などを確認します。必要に応じて商品・事業別の分析や関係部門への確認を行うことで、数値の背景にある事業上の変化を把握できます。

経理には、決算数値を正確に集計するだけでなく、その数値から収益性の変化や事業上の課題を読み解き、経営判断に役立つ情報を提供する役割もあります。

日々の月次決算や業績分析において、財務分析の視点を取り入れていきましょう。

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